世界各国の人々が集まるスポーツの祭典、東京オリンピック。このタイミングをビジネスチャンスと捉え、動画マーケティングの活用を検討している企業も多いのではないでしょうか。
残念ながら、コロナの影響で2021年までの延期が決定してしまいましたが、「開催に向けてしっかりと準備をする期間ができた」と前向きに捉えることも可能です。
今回は、東京オリンピックにまつわる経済効果や動画配信のメリット、またオリンピックに向けた動画マーケティングのポイントをご紹介します。
この記事を読むことで、
・オリンピックに向けて動画マーケティングの準備を始めるべき理由
・オリンピックに向けて動画マーケティングを行う際のポイント
が分かります！
目次
1.東京オリンピックのもたらす経済効果
まず始めに、東京オリンピックがもたらす経済効果についてお話します。2017年に東京都が公表した報道発表資料によると、2013年から2030年までに見込める東京オリンピックの経済効果は、東京都内で約20兆円、全国含め約32兆円になることが分かりました。
ただし、この試算結果は、施設整備費・大会運営費などの「直接的効果」と、開催を契機に生じる施設の後利用などの「レガシー効果」の2種類に分けられます。とりわけ後者の経済効果は莫大であり、東京都内だけ170,488（億円）、全国では271,017（億円）にも昇るとのことです。
そもそも、東京オリンピックの開催後に生じる「レガシー効果」の内容とは何なのか。以下に一例をまとめました。
・国内経済効果関連：国際ビジネス拠点の形成や中小企業の振興など
・建築事業関連：各競技会場や選手村の後利用など
・スポーツ事業関連：スポーツ実施や観戦者の増加など
・文化関連：ボランティア活動者の増加や文化イベント観客の増加など
・観光事業関連：訪日旅行者の増加など
東京オリンピックのメイン会場は東京都内ですが、その経済効果は地方にも波及します。そのため、戦略的プロモーションを打ち出し、自社のブランディングや収益向上を狙う非オフィシャルスポンサー企業も多く存在します。
いずれにしても、国内企業にとって東京オリンピックが、今世紀最大のビジネスチャンスになることは間違いありません。
2.オリンピックでの動画配信の２つのメリット
オリンピックに関連付けた動画配信、また動画広告を出稿するメリットをご紹介します。オフィシャルスポンサーではなくても、十分なプロモーション効果が期待できるでしょう。
2-1.オリンピックコンテンツは注目度が高い
アメリカに本社を置く動画マーケティング企業「Zefr」社によると、2016年夏期に開催されたリオデジャネイロオリンピック関連の動画視聴数は、78億再生に及んだことがわかっています。
Youtube上でのトータル再生数にはなるものの、オリンピック関連動画の注目度の高さが伺えます。
具体的に視聴されたジャンルは、全体の33%がアスリート自身の動画、22%がロンドンオリンピック（2012）の動画といった結果が出ています。その中で、約5%を動画広告が占めていました。
一見すると5％は少なく感じられるかもしれません。しかし、この5％の割合を具体的な視聴回数に換算すると、約3億9千万回に相当します。動画広告の視聴回数としては、申し分のない数字といえるでしょう。
2-2.オフィシャルスポンサーでなくても注目されやすい
「Zefr」社のデータでは、オリンピック関連・広告動画の視聴数トップ5のうち、オフィシャルスポンサーに含まれていた出稿主はたった1社に留まっています。
つまり、オフィシャルスポンサーでなくても、オリンピックによる恩恵が受けることができるのです。
視聴数ランキングの上位を占めたのは、ほとんどがオフィシャルスポンサーではないアパレル系企業でした。視聴数としては「NIKE」や「Adidas」をはじめ、スポーツとの関連が深いメーカーが注目されています。
一方で、広告動画ではありませんが、オリンピック以外のスポーツイベントの動画も再生数を伸ばしていました。何かしらスポーツと接点のある企業・メーカー・団体ほど有利になることでしょう。
次いでクレジットカード会社、飲食系などの広告動画も再生数を伸ばしました。世界中から観光客が集まってくるため、滞在中に利用する施設・サービスはリサーチされることが予測されます。
このように、オフィシャルスポンサーでなくても注目を集められるのが、オリンピック関連動画を配信・出稿するメリットです。さまざまなデータ分析を行い、どのような動画マーケティングを展開するのか一度検討してみましょう。
3.オリンピックバブルにあやかるための動画マーケティングとは？（事例別）
東京オリンピックのオフィシャルスポンサーには、誰もが知っている超一流企業、また大手企業が名を連ねています。
しかし、非オフィシャルスポンサーかつ事業規模の小さい中小企業でも、いわゆる“オリンピックバブル”の恩恵にあやかることは可能です。
3-1.交通広告・屋外広告を積極的に活用
東京オリンピックの開催中は、世界各国からたくさんの観光客が日本に訪れると予想されています。
それにともない、電車やバスの車内にある交通広告や、デジタルサイネージなどの屋外広告をマーケティングに活用しましょう。
通常時に比べて人の目に触れる機会が圧倒的に増えるため、企業・ブランドを周知させる絶好の機会といえます。
3-2.動画に外国語字幕を付けて集客
動画マーケティングにおいても、インバウンド対策は重要な施策です。
その観点から、自社のプロモーション動画などに英語や中国後といった外国語字幕を付けるのが有効といえます。動画に字幕を付けるメリットは、以下の通りです。
・日本語がわからない外国人でも内容を理解できる
・耳が不自由なお年寄りや聴覚障害者でも内容を理解できる
・マナーモード中にミュート再生できる
先述したように、東京オリンピックの開催中は、世界各国からさまざまな国籍の人達が集まります。
その際、野外広告やデジタルサイネージに動画を映したとしても、日本語だけでは内容が伝わらない可能性があります。
より多くの人にアプローチをかけるため、英語を中心とする外国語字幕をぜひ付けてみましょう。
また、観光客の多くは、バスや電車といった交通機関を利用します。字幕付き動画ならミュート再生でも内容を理解できるため、伝えたいメッセージをしっかりと発信することができます。
世界中の人々が集まって消費する期間だからこそ、機会損失を生まない隙のないマーケティングを目指しましょう。
4.まとめ
オリンピックならではの恩恵が受けられるのは、オフィシャルスポンサーだけではありません。
先のトレンドを分析し、「何がウケるのか？」「どう見せるべきか？」と模索しながら、効果的な動画マーケティングのプランを練っていきましょう。
また、自社にノウハウがない場合でも、弊社をはじめとする映像制作のプロに相談しながら進めることで、十分に市場に参入することが可能です。
当サイトを運営する株式会社CACTASは、映像制作に加えて動画マーケティング支援、またコンサルティングまで、幅広い分野でお客様をご支援いたします。東京オリンピックに向けた動画マーケティングのご相談もお受けしているため、ぜひ一度お問い合わせください。